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聯合ニュースによると、

米調査会社のＩＨＳアイサプライが１４日までにまとめた４～６月期の薄型テレビの世界販売台数は４８９０万台となった。

　前四半期比３．６％増だが、１～３月期の販売台数が同３０％減少したため、テレビ市場は依然として厳しい状況が続いていることがうかがえる。

　アイサプライは「４～６月期に販売が伸びたのは例年の水準を回復したもので、７～９月期に（販売が）拡大するというシグナル」と分析している。　　　

　販売内訳は、液晶テレビが同３．４％増となった。１～３月期は同２９．３％減だった。販売が伸び悩んでいるプラズマテレビは１～３月期に同３９．５％減、４～６月期は同６．６％減となった。

　テレビ市場全体でサムスン電子が占める割合は１９．２％と、１位を維持した。１～３月期に比べ０．１ポイント低下した。昨年１年間のシェアは２０％だった。

　２位はＬＧ電子で１３．２％。次いで、ソニー（７．９％）、ＴＣＬ（６．５％）、東芝（５．８％）などが続いた。中国メーカーのＴＣＬは同０．６ポイント上昇した。ソニーは０．５ポイント下落した。

　アイサプライはサムスン電子について、「きめ細かなマーケティングと効率的な生産などで１位を守った」と評価。「韓国メーカーのサムスン電子とＬＧ電子がライバルの日本メーカーを圧倒している」と説明した。

原文記事

出所：聯合ニュース(2012.08.14)