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世界経済が回復している中、構造的に低評価された新興市場は再評価され、韓国は最大の恩恵を受けるという見通しが出た。

資産運用会社の米ベアリング・アセット・マネジメントのマルチアセット戦略責任者キエム・ドゥ氏は、9日汝矣島で記者懇談会を開き、「今後10年間、アジアと新興市場の株式が最も高い利益を出すと予想されるが、変動性も高い」と明らかにした。

ドゥ氏は「適切な改革と政策が履行され、世界成長が後押しされる場合、韓国と中国が今年、世界株式市場の新たな強者になるだろう」との見通しを示した。

また、彼は「米国の量的緩和の縮小と上昇基調を見たとき、米国市場の更なる上昇の可能性は多少不透明だ。一方、アジア新興市場は成長価値を内在している」と強調した。

彼は特に「長期的な展望を持つ投資家らが新興市場に関心を持ち始めるだろう」と説明した。

ドゥ氏は「振興市場に対する懸念は事実に基づいたものではなく、認識の問題」とし、「アジアが地域をリードできるかどうかは中国と韓国の政策立案者と代表企業の成果にかかっている」と分析した。

彼は「外国人投資家はアジア市場に対して否定的な認識を持っており、また忍耐が足りないため、中国のインフラが発展の実りを結ぶまで待てない」とし、「ここ10年間行われた改革の成果が引き続き出るだろうし、投資家の視線も変わるだろう」と予測した。

同社のTim Scholefieldグローバル株式部門代表も「アジアと中国は今後、地域内で数年間に渡って投資機会を提供するだろう」とし、「持続的な経済回復とインフレ政策で株式部門に対する展望は明るい」と予測した。

Scholefield代表は「新興市場と先進市場の格差は緩やかに縮まると思う。日本の消費税引き上げや米国の量的緩和の縮小などが投資家の目を新興市場へと回す触媒として働くだろう。また現在、転換の限界点に近づいている」と付け加えた。