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聨合ニュースによると、

【ソウル聯合ニュース】イ・スングァン記者＝昨年末から続いたグローバル半導体業界の悲観論が最近「ばら色」に変わっている。

今年下半期からメモリー市場を中心に「スーパー好況」が終わり、供給過剰の局面を迎えるだろうという見通しが徐々に消えていく一方、売上予測値の上方修正が相次ぎ、関連企業の株価も上昇曲線を描いている。

ただ、「半導体崛起」を主張する中国の大規模な設備投資と企業間の過度な価格競争の可能性などは依然として市場リスクとして残っており、市場の先行きが注目される。

12日、業界によると世界半導体市場統計機構(WSTS)は最近の報告書で今年世界半導体市場の売上額が4千510億ドル(約483兆ウォン)で、昨年より9.5%増加すると見込んでいる。

昨年11月の報告書の成長率展望値7.0%より2.5%ポイント上方修正したもので、メモリーとシステムロジックの部門が成長をリードするだろうと展望した。

米半導体産業協会(SIA)は今月5日、報告書で今年1月、世界半導体の売上は376億ドルで、1年前より22.7%も増加し、18カ月連続、前年に比べて増加傾向が続いていると発表した。

ゾーンネポSIA代表は「世界半導体市場の昨年の売上が史上最高値を記録したのに続き、今年に入っても歴代1月の実績としては最高値を記録するなど好調なスタートを切った」とし、今年１年間市場が明るいムードを続けるだろうと楽観した。

米国の有力投資銀行ゴールドマン・サックスは今月初めの投資報告書で「世界Dラムの供給が依然として不足している状況だ」とし「この影響で32GBサーバーモジュール価格が1ヵ月ぶりに5%上昇した」と述べた。

この報告書が発表された後、米国の最大手メモリー半導体生産メーカーであるマイクロンテクノロジーの株価が三日で10%以上値上がりした。

台湾のIT専門メーカーであるデジタイムズは業界のニュースを引用して「今年はデータセンタ、スマートフォン向け需要の急増に支えられて、世界Dラム市場の売上が960億ドルに達し、昨年より30%以上増加する」と報道した。

また、今年上半期のDラム価格が昨年同期より5~10%値上がりすると見込まれており、当分の間、価格の下落はないだろうと見通した。 業界専門家は「サーバとモバイル向けのDラム市場は今年下半期にも需要を維持する」とし「特に三星電子とSKハイニックスは3DナンドフラッシュとDラムの技術において圧倒的な優位を占めており、当面、好調は続くだろう」と述べた。

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原文記事
出所：聨合ニュース(2018.03.12)

**本内容は上記のウェブ版に掲載されている記事を訳したものです。