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聨合ニュースによると、
サムスンはスマートフォンと中小型OLEDのほかに、DRAMとNANDメモリ、薄型テレビなど5品目で市場シェア首位を占めた。
日本経済新聞が10日発表した2017年「主要商品・サービス市場シェア調査」によると、サムスンは造船部門で現代重工業に続き2位、CMOS(相補型金属酸化膜半導体)イメージセンサとタブレット端末部門で市場シェア2位を占めた。
LGディスプレイは液晶パネルで1位、中小型OLED、薄型テレビで2位、冷蔵庫部門で3位を獲得した。
日本経済新聞は品目別調査機関の推計と調査結果に基づき、71品目の2016年と2017年の市場シェアを比較した。
米企業が24品目でシェア1位を占めた。
続いて、日本が10品目、中国9品目、韓国が7品目で上位を占めた。
ただ、米国と中国以外の国では市場シェア首位を占める品目数が横ばいになっていることに対し、米国と中国は前年同期比品目数が増えた。
「製造2025」を掲げ、製造業の成長を国家戦略として推進している中国は通信インフラ部門で華為がスウェーデンのエリクソン(Telefonaktiebolaget LM Ericsson)を抜いて1位となった。スマートフォン部門でも華為、OPPO、小米科技(Xiaomi)が3~5位にランク入りし、2位の米Appleを中国勢が追いかけている。
この3社の合計シェアは24.3%で、サムスン電子の 21.6%を追い抜いた。
特に、中国は防犯カメラ部門でも高いシェアを記録している。HIKVISION(ハイクビジョン)とダーファテクノロジーが1,2位を占め、合計シェア40%を記録した。
アメリカは前年より1品目増えた24品目で市場シェア1位を占めた。パソコン部門ではHPが5年ぶりに中国レノボ・グループを抜いて首位を奪還した。
lhy5018@yna.co.kr
<著作権者(c)聨合ニュース。無断転載・再配布禁止。>
原文記事
出所:聨合ニュース(2018.07.10)
**本内容は上記のウェブ版に掲載されている記事を訳したものです。