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外聨合ニュースによると、
このうちスマートフォンなどのモバイル機器を利用した取引額の割合は64.4%に拡大した。
昨年のネット通販をけん引したのは、旅行・交通サービス(17兆ウォン)と衣服(14兆9000億ウォン)、家電・電子・通信機器(14兆4000億ウォン)、飲料・食料品(13兆3000億ウォン)、化粧品(12兆3000億ウォン)、飲食サービス(出前・宅配など、9兆7000億ウォン)で、これら6分野で全体の60.8%を占めた。
モバイル機器を使った取引額は前年比25.5%増の86兆7500億ウォンに上った。
中でも飲食サービスは9兆1045億ウォンと、モバイル機器の利用がほとんどだったことが分かった。
一方、海外サイトでの購入額は3兆6355億ウォンで前年比22.3%増加した。
欧州連合(EU)や中国、米国のサイトで購入額が伸びた。
その半面、昨年後半に日本製品の不買運動が広がった影響で、日本のサイトでの購入額は10~12月期に前年同期比11.2%減少し、初のマイナスとなった。
また、韓国サイトの海外への販売額は前年比65.4%増の5兆9609億ウォンだった。
mgk1202@yna.co.kr
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出所:聨合ニュース(2020.2.5)